ドローン(drone)とは…
無人で遠隔操作や自律制御によって飛行する航空機の総称で、自律型マルチローターヘリと呼ばれる無人航空機で、英語ではオスの蜂を意味する語句。

すでに米国においては、数多くの企業が本格的にドローンビジネスに乗り出しています。市場規模は米国だけで10年後には10兆円超に達するという予測もあり、将来訪れるであろう成長市場にここぞと参入しているようです。

また、関連企業に参入する大手企業も多い。
例えば、自動運転を想定し、航路指示や衝突防止システム開発や、運行管理専用ソフトの開発している企業もある。

《注目の関連企業》
菊池製作所(3444)
ドローン関連銘柄の象徴的な銘柄である。
千葉大学と共同で量産(福島県の工場で年内に400機製造)を開始するという発表を出している。放射線測定などにおいてドローンは需要があり、国策と復興支援とドローン関連銘柄という認識で株価を支える裏付け要素が多い本命株と言えるでしょう。

ヤマハ発動機(7272)
世界ではドローン関連企業としても非常に有名で、2015年5月に農業向けに農薬散布用とで利用されている無人ヘリコプラー型のドローン(RMAX)の使用を認可された実績を持っています。

トプコン(7732)
土木工事や農林水産、測量計測の分野に特化したドローン関連銘柄です。
空中撮影した画像から広範囲の地形図を作成する事のできる3D画像計測統合ソフトウェアは、ドローンと組み合わせて幅広く利用されていく事が予測されます。これはドローンの利点(空中撮影)を最大限に活かした事例ではないでしょうか。

綜合警備保障(2331)
綜合警備保障(ALSOK)は、ドローンへの取り組みを積極的に行っている、警備や監視、セキュリティー分野に特化したドローン関連銘柄です。
2014年10月に空撮分野以外で国内初となる、ドローンによるメガソーラー施設向けサービスを開始するなど、ドローンの有効活用に非常に前向きな企業であり、警備対策やセキュリティーに専門的な強みを発揮する事が期待できると言えるでしょう。

イメージワン(2667)
この企業は2011年4月という早い時期から、マイクロドーンズ製小型無人飛行機2種類(MD4-200とMD4-1000)のドローン関連製品を販売している。飛行ルートは事前に決められたルートで、それに従い自動飛行を行う。さらに指定したポイントでカメラやビデオによる自動撮影ができる仕組みである。

ブイキューブ(3681)
パイオニアVC株式会社とパートナー企業にあり、ドローン活用の新たなコミュニケーションスタイルの実現を目指し、実証実験に取り組んでいます。また、商用利用に必要不可欠な技術開発を行っているラピュータロボティクス株式会社(Rapyuta Robotics)に出資を行っている。

ビーマップ(4316)
位置情報や交通情報などを配信するサービス開発や、無線LANシステム、遠隔監視カメラの映像転送システムなどを手がけていて、ドローンをコントロールする技術が期待されている。

このほかにも多くのドローン関連企業があり、これからドローンビジネスに参入してくる企業も多く出てくると予想されます。今後成長市場になりうるドローンビジネスを、日々チェックするのも良いかもしれません。